支援|コンサベーション・アライアンス・ジャパン

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支援

自然保護のために活動している環境団体に活動資金として援助・提供

「川に魚がいなくなってしまったら、スポーツフィッシングができなくなってしまう」

「人工のダムがこれ以上増えると、リバーカヤックを楽しむことができなくなってしまう」

ザ・コンサベーション・アライアンスの設立は、アウトドアに関わる人々が願うシンプルな動機でした。この危機感は、海や山、河川など日々破壊されつづけている日本の自然環境に当てはまります。

そこで2000年7月、これと同じ理念と目的を持った活動を行うため、日本のアウトドア企業数社が集まり「コンサベーションアライアンスジャパン（アウトドア自然保護基金）」を設立しました。

以来、私たちは各社の売上規模によって決定した年会費を基金として集め、アウトドアフィールドを中心とした自然保護のために活動している環境団体に活動資金として援助・提供しています。

アウトドア自然保護基金プログラム

私たちは、ビジネスで得た利益の一部を、自然環境を保護しているグループに活動資金として援助いたします。これは、間接的に私たちのお客様が、自然保護のために資金援助することになります。

コンサベーション・アライアンス・ジャパンとは、アウトドアスポーツを対象にビジネスを行っている企業が、その対象である自然を保護するために集まったグループです。私たちは、仕事柄、自然の中へ出かけることが多く、コンクリートで海岸線が固められたり、いたるところで野生の動植物の減少を目の当たりにします。私たちが愛する世界が確実に失われつつあるのです。私たちは、まだ手つかずの自然が残る森林や、河川を保護する必要性を強く感じています。

申告のためのガイドライン

コンサベーション・アライアンス・ジャパンは、自然環境保護の活動にのみ、資金援助を行います。私たちが支援するグループは、直接行動するグループを支援します。明確な行動指針があり、自治体や中央政府に対して法律を遵守するよう働きかけるグループの支援を望んでおります。

森の中にある一本の木、河川の支流、あるいは絶滅の危機にある野生の動植物の保護。これら個々の戦いが、さらに複雑な問題、とくに生態系の連鎖についての問題を、多くの人々の間に提起するには、最も効果的な活動であると考えています。皆様の活動が、私たちのガイドラインに添うようでしたら、ぜひ申請書をお送りください。なお、これまでの支援先はこれまでの支援のページをご覧下さい。

申し込み方法

コンサベーション・アライアンス・ジャパンの自然環境保護基金プログラムに申請ご希望の方は、「自然保護基金プログラム」申請のページからお申し込みいただくか、下記の内容を簡潔に明記の上〈申請書送付先〉まで郵送にて申請ください。

応募スケジュール

応募期	申し込み締め切り日
第１四半期	５月１５日
第２四半期	８月１５日
第３四半期	１１月１５日
第４四半期	２月１５日

郵送の場合は審査の公平性をきすため、A4用紙で4枚以内に簡潔にまとめて下さい。

１．グループ、団体名
２．グループ、団体の目的
３．過去の活動内容とその成果
４．目的を達成するための今後の計画
５．支援金の使用目的および金額

支援金の金額は、100,000円から500,000円の範囲となります。
支援の募集は、締め切り後も随時行っています。
最終審査で詳しく活動の内容をお聞きする場合があります。
基金の支給は原則として1年に1回とします。
継続して基金を支給する場合は、原則として3年までを限度とします。

なお、以下の活動は、支援金の対象となりません。　あらかじめご了承ください。

科学的な調査　（※環境問題を解決しようとする、特定の行動を直接支援する調査は除きます）
ビデオやテレビなどのプロジェクト、土地の購入、政治的なキャンペーン
一般的な教育活動

郵送の場合の申請書送付先

コンサベーション・アライアンス・ジャパン

アウトドア自然保護基金プログラム係　福永宛

〒359-0021 埼玉県所沢市東所沢5-12-12 （株）アライテント内

Tel：042-944-5855 Fax：042-944-5825 　

これまでの支援

コンサベーション・アライアンス・ジャパンとは、アウトドアスポーツを対象にビジネスを行っている企業が、その対象である自然をするために集まったグループです。私たちは、仕事柄、自然の中へ出かけることが多く、コンクリートで海岸線が固められたり、いたるところで野生の動植物の減少を目の当たりにします。私たちが愛する世界が確実に失われつつあるのです。

私たちは、まだ手つかずの自然が残る森林や、河川を保護する必要性を強く感じています。私たちは、ビジネスで得た利益の一部を、自然環境を保護しているグループに活動資金として援助いたします。これは、間接的に私たちのお客様が、自然保護のために資金援助することになります。

2000年7月設立から集めた基金は、以下の環境グループに支援いたしました。